「母子死亡を減少させる最良の方法は、出産時における熟練した付き添い人と、救急産科医療です。出産時における熟練した付き添い人については、6つのセッションだけでしか扱われておらず、救急産科医療はひとつだけです。」と、C−FAMのスーザン吉原教授は述べています。「出産後、出産時におけるケア、フィステル(外傷等で出来た穴)、女性性器切除、新生児の健康、女性に対する暴力、癌、マラリア、健康保険制度についてのセッション数はごく僅かです。HIV/AIDSについては、治療ではなく権利に焦点を当てています。有効なワクチン、清潔な水、衛生、又重要な児童の健康についてのセッションはありません。」
Institute for Family Policy EUのローラ・ヴェラーデ所長は、「医学雑誌“Lancet”は、性別選択堕胎や女児殺しで亡くなった1億人の少女のことを、最近記事にしました。この少女の大きな死因となっていることについては、一つのセッションもありません。“Lancet”のWomen Deliverの特集記事は、女児死亡について隠されていた真実の暴露を怠っていることを世に知らしめました。」と述べました。
「政治政策に携わる人達が正確ではない情報に頼れば、母子の死亡は減少させることができません。」とUnited Families Internationalのローラ・ナプレクは述べました。
「米国の事例では、堕胎、特に化学的堕胎・・・外科的堕胎を必要とするものの少なくとも10%が失敗に終わる・・・が安全ではないことを示しています。外科的堕胎は、妊娠後期の危険な早産、伝染病、その他の合併症の危険を増加させます。」とAmerican Association of Pro Life Obstetricians and Gynecologists(堕胎反対・生命尊重アメリカ産科協会)の次期会長であるドナ・ハリソン医師は述べています。